TEAM防災ジャパンの寄稿から地区防災を考える
こんにちは。IT DARTの藤井新吾です。
先週末、自治会主催の餅つき大会に参加し、普段、顔を合わせる機会の少ないご近所の方々が、子供から年寄りまで一緒にいる、この時間があることの幸せを感じ、近況を語り合いました。
その中で、共助組織としての自治体を強くするには、住民の防災意識を高めることが大切という話題になったのですが、普段からの備えてとなると、後手後手になるものです。
そこで、ヒントを探すべく、以前寄稿させていただいた
TEAM防災ジャパンリレー寄稿 https://bosaijapan.jp/people/藤井新吾（ふじい・しんご）/
に掲載されている皆様の寄稿 https://bosaijapan.jp/people/ を読みすすめてみました。
１つめに、みんなでつくる地区防災計画 http://www.bousai.go.jp/kyoiku/chikubousai/ がありました。
東日本大震災において、自助、共助及び公助があわさって初めて大規模広域災害後の災害対策がうまく働くことが強く認識され、その教訓を踏まえて、地域コミュニティにおける共助による防災活動の推進の観点から、市町村内の一定の地区の居住者及び事業者（地区居住者等）が行う自発的な防災活動に関する地区防災計画制度に基づく、ガイドラインや、いくつかのモデル地区の概要報告が紹介されていました。
２つめに、地区防災計画への一歩を踏み出すためのインプットとして、防災タウンページ http://www.ntt-tp.co.jp/bousai/ は自治体と企業が連携した取り組みにより、住民が、我が町、我が地区の防災を知る上で有効だと思いました。
特に、毎年更新されていることの価値は大きいと感じました。
３つめには、緊急的に必要となってから構築しようにも、双方向の関係性がなければ一方向の支援となるという点です。 https://bosaijapan.jp/people/徳永伸介（とくなが・しんすけ）/ の寄稿の通りで、一方向ではなく双方向だから受援となるのです。適度なバランスでのより多くの地域との関係性と信頼関係を築くことこそ、日常から整えておくべき「備災（つながり）」です。
これらを振り返りながら、先日、熊本のボランティア団体から「つたえびと証」を見つめ、被災地支援団体と協力団体と地元住民の主体性を高めるために「被災地の状況を、自分の住んでいる地域だったらどうなるといった視点で考える。」ことを、ご縁のある地域や人々に、これからも伝え続けて行きたいと思いました。
